Library 発達障害支援に関する研究・調査
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はじめに
近年、発達障がいのある方は増加傾向にあると指摘されています。文部科学省が令和4年に公表した調査では、公立小中学校の通常学級に在籍する児童生徒の8.8％に発達障がいの傾向があると報告されました。また「大人の発達障害」という概念の認知も広がり、新たな社会的課題として認識されつつあります。
しかし、その一方で、この分野は未だ研究途上にあるため、支援の現場における実態を示すエビデンスや定量的なデータが不足していることも事実です。
こうした状況を踏まえ、当協会は、発達支援の現場における実態を可視化し、実践的な知見を集積することを目的とした専門チームを発足いたしました。本ページでは、当事者やそのご家族、支援者の皆様から直接お寄せいただいた貴重な声（一次情報）を、プライバシーに配慮した上で掲載するとともに、それらを分析・統計処理したデータ（二次情報）も随時公開してまいります。これらの情報は、論文や書籍、各種メディアでの引用も可能です。ご利用の際は、本ページ最下部に記載の「引用に関するガイドライン」をご確認ください。
本取り組みが、発達障がいへの理解を深め、より良い支援環境を構築する一助となることを心より願っております。 -
調査報告①（2025年9月1日発行）
【本調査の要約】
本報告書は、注意欠如多動症(ADHD)児への投薬に関する保護者54名の実態を調査したものです。調査から、保護者が副作用への不安と子どもの困難を和らげたい希望の間で深く葛藤している現実が明らかになりました。約9割が何らかの改善を実感する一方、約8割が食欲不振等の副作用があったと回答しており、投薬の「光と影」が示されています。本調査は、投薬をするか否かは非常に難しい選択であり、客観的情報や薬だけに頼らない支援の重要性を示唆しています。 -
調査報告②（2025年10月1日発行）
【本調査の要約】
本報告書は、療育施設を利用する保護者126名の調査結果です。施設選びでは専門プログラム以上にスタッフとの信頼関係が重視され、療育が子どもの発達を促すだけでなく、孤立しがちな保護者の精神的支えという重要な役割を担う実態が明らかになりました。子どもの療育施設適応は良好なケースが多く、家庭と施設の密なコミュニケーションが成功の鍵であることも浮き彫りになりました。 -
調査報告③（2025年11月1日発行予定）
発達障がい児の特別支援教育利用に関する実態調査
只今準備中 -
調査報告④（2025年12月1日発行予定）
発達障害の特性に応じた支援方策調査
只今準備中 -
研究チームの活動実績
1.実態調査の実施（一次情報の収集）
・療育施設利用に関するエピソード
・「困った」を乗り越えた成功エピソード
・特別支援教育に関するエピソード
・ADHD児の投薬に関するエピソード
・カサンドラ症候群に関するエピソード
・子どもの二次障害に関するエピソード
・子どもに発達障害であることをどう伝えたか？
・小学校～大学の受験時に関する困った経験談
・アンガーマネジメントに関するエピソード
・感覚過敏/鈍麻に関するエピソード
2.調査報告書を教育委員会に提供
3.調査報告書を全国225校の大学、短期大学に提供
・幼稚園教諭免許状または保育士資格が取得可能な大学および短期大学へ調査報告書を提供
4.調査報告書を全国132校の専門学校に提供
・幼稚園教諭免許状または保育士資格が取得可能な専門学校へ調査報告書を提供
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