当事者・ご家族向け

子どもの二次障害は診断名で違うのか｜ASD・ADHD・LDを比べる

保護者63人の回答を診断名ごとに数えました。内にこもる形は87%前後、外に出る形は63〜67%で、ASD・ADHD・学習障害にほとんど差がありません。差が出たのはきっかけのほうで、学習障害では学習が1位でした。

保護者61人の記述を読むと、まだ続いていると書いた人が25件、落ち着いたが19件、波があるが17件でした。落ち着いた19人のうち13人は、時間ではなく環境や周囲の理解が変わったことを書いています。

保護者63人のうち34人が、二次障害のきっかけとして先生との関係を挙げました。ただし先生だけを挙げた人は6人です。残る28人は友人関係や学習も同時に挙げていました。学校に伝えるときにそろえるものも整理します。

ラインケアは4つのケアのうちの1つです。厚生労働省の指針が上司に求めているのは「職場環境の把握と改善」と「相談対応」の2つで、治すことも見立てることも書かれていません。引き受けなくてよい範囲から整理します。

結果そのものは会社に伝わりません。ただし面接指導を申し出た事実は伝わります。そのうえで申出を理由とした不利益な取扱いは法律で禁止されています。厚労省の実施マニュアルをもとに3段に分けて整理しました。

当協会が集めた保護者63人の回答から、不登校に触れていた34人を分類しました。最多は「もっと早く相談すればよかった」16件、次いで「あれをしなければよかった」9件。中身はほぼ、無理に登校させたことでした。

本人が病院に行きたがらないとき、家族が最初にすべきなのは連れて行くことではありません。精神保健福祉センターや保健所は、本人を伴わない家族だけの相談を受け付けています。制度の仕組みと、窓口に持っていく材料を整理しました。

その場は収まったのに、数日経っても声が残る。公式テキストは、支援する側に「メンタルが弱い人」と切り捨てないよう求めています。引きずるのは性格ではなく場の構造です。話す相手の選び方まで整理しました。

仕事のストレスを相談できないとき、人は実際に誰に相談しているのか。厚生労働省の調査では家族・友人74.8%、上司63.8%、公認心理師などの心理職は1.1%でした。相談できずにいる約250万人の状態も、当協会が再集計して示します。

適応障害かどうかを確かめる公的なチェックリストは日本にありません。この記事ではICD-11の考え方にそった11項目と、症状の数ではなく出来事との順番で見る理由、労災1,082件の内訳を紹介します。