朝、起きた時点でもう疲れている。仕事のことが頭から離れない。前は面白いと思えたことが、なんとも思わなくなった。
この状態に「燃え尽き症候群(バーンアウト)」という名前があることは、多くの方がご存じだと思います。ところが、それを確かめるための公的なチェックリストは、日本にありません。
この記事では、代わりに厚生労働省が公開している「労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリスト」の27項目をご紹介します。ただしこれは、燃え尽き症候群かどうかを判定するためのものではありません。お伝えしたいのは、この27項目でも測れないものが2つあるということのほうです。
なぜ専用のチェックリストが存在しないのかという説明は、後半に置きました。先に確かめたいことがあって来られた方が多いと思うからです。
疲労蓄積度のチェックリスト|厚生労働省の27項目
2つのまとまりに分かれています。前半は自分の状態、後半は働き方です。どちらも「最近1か月」で振り返ってください。
【Ⅰ 最近1か月の、自分の状態】
- イライラする
- 不安だ
- 落ち着かない
- ゆううつだ
- よく眠れない
- 体の調子が悪い
- 物事に集中できない
- することに間違いが多い
- 仕事中、強い眠気に襲われる
- やる気が出ない
- 運動したわけでもないのに、へとへとだ
- 朝起きた時に、ぐったりした疲れを感じる
- 以前とくらべて、疲れやすい
- 食欲がないと感じる
【Ⅱ 最近1か月の、働き方】
- 時間外や休日を含めた1か月の労働時間が長い
- 勤務が不規則である
- 出張が多い、または出張の負担が大きい
- 深夜勤務がある
- 休憩や仮眠の時間、その場所が十分でない
- 仕事の身体的な負担が大きい
- 仕事の精神的な負担が大きい
- 職場の人間関係、または顧客等との関係による負担が大きい
- 時間内に処理しきれない仕事がある
- 自分のペースでできない仕事がある
- 勤務時間外でも、仕事のことが気にかかって仕方ない
- 勤務日の睡眠時間が足りていない
- 終業から次の始業までの休息時間が短い
この27項目は、厚生労働省「労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリスト(2023年改正版)」をもとに、当協会が受け手の言葉に整えたものです。当協会は引用者であり、厚生労働省の監修・認定・推奨を受けたものではありません。原典は点数をつけて疲労蓄積度を判定する形式ですが、この記事では点数化していません。理由は次の節に書きます。原典へのリンクは記事末の「参考・相談先」に掲載しています。
まず、Ⅰが「どのくらい続いているか」を見てください
印の数を数える前に、見ていただきたいところが2つあります。
- Ⅰの印が、どのくらい続いているか/燃え尽き症候群は、忙しい時期の一時的な疲れとは違います。原典も「最近1か月」で尋ねています。数日で戻るものか、1か月続いているものかを分けてください
- Ⅱのなかに「回復の時間」の項目があるか/「勤務時間外でも仕事のことが気にかかって仕方ない」「勤務日の睡眠時間」「終業から次の始業までの休息時間」の3つは、休んでいる時間に本当に休めているかを見る項目です。ここに印が付くと、Ⅰは回復しにくくなります
逆にいうと、Ⅱの働き方が変わらないまま、Ⅰだけを気力で持ち直そうとするのがいちばん難しいやり方です。
「何個で該当」という基準はありません
このリストには、燃え尽き症候群かどうかを分ける区切りがありません。「◯個以上でバーンアウト」という線を、この記事では引きません。そもそも、これは疲労の蓄積を見るためのもので、燃え尽き症候群を判定するために作られたものではないからです。
⚠ 原典には、点数による疲労蓄積度の判定があります。自覚症状と勤務の状況をそれぞれ点数にして、その2つを組み合わせて「低い/やや高い/高い/非常に高い」の4段階を出す仕組みです。ただしこの記事では、原典の選択肢と配点を載せていません。印を付けるだけの形にしているので、点数は計算できない作りになっています。
そうしている理由は2つあります。ひとつは、原典の点数が測っているのは疲労の蓄積度であって、燃え尽き症候群ではないこと。もうひとつは、点数が出ると、その数字のほうが燃え尽きの判定として受け取られてしまうことです。点数まで出したい方は、原典(記事末にリンク)をご利用ください。選択肢と配点、判定のしかたが載っています。
印が1つも付かなかった場合も、いま感じているつらさが否定されるわけではありません。次の節のとおり、このリストが見ていないものがあります。
この27項目でも、測れないものが2つあります

ここが、この記事でいちばんお伝えしたいところです。
厚生労働省「こころの耳」は、燃え尽き症候群の主要症状として3つを挙げています。先ほどの27項目が、そのどれを見ているかを並べます。
| 燃え尽き症候群の主要症状 | 27項目で見えるか |
|---|---|
| 心身の疲労消耗感 | 見える。Ⅰの14項目は、ほぼこれを見ています |
| 人と距離をとり、感情的な接触を避ける | 見えません。27項目に該当する項目がありません |
| 達成感の低下 | 見えません。27項目に該当する項目がありません |
3つのうち、見えているのは1つだけです。疲労蓄積度のチェックリストは、名前のとおり疲労を見るものだからです。
残りの2つは、印を付ける形にしにくいものです。「利用者さんの話を聞くのがしんどい」「相手の顔を思い出せなくなった」「同じことをしているのに、意味を感じない」——こうした変化は、疲れているとは言い切れないので、体調の項目には出てきません。
ですから、印が少なくても「人に近づきたくない」「やっても意味がない気がする」が続いているなら、それは見るべき変化です。27項目は、確かめるための入り口であって、全部ではありません。
うつ病とは、扱いが違います
燃え尽き症候群は仕事の文脈で起きるものとして説明されます。一方で、こころの耳の用語解説には「精神医学的にはうつ病と診断されることもあります」とあります。
つまり、「これは燃え尽きだから、病院に行くほどではない」という切り分けはできません。眠れない、食べられない、休日に回復しないという状態が続いているなら、名前が何であっても相談の理由になります。
>うつ病のチェックリスト|職場で気づけるのは外から見える変化だけ
気づいたときに、どうするか
Ⅰが続いているとき、順番にできることを整理します。
- Ⅱ(働き方)のほうから1つ選ぶ/気持ちを立て直すより、睡眠時間・休息時間・持ち帰りのどれか1つを変えるほうが先です。Ⅰは結果として動きます
- 「回復の時間」を先に確保する/終業から次の始業までの間隔と、勤務日の睡眠時間。ここが削れていると、ほかを工夫しても戻りません
- Ⅱのうち、自分で変えられないものを分ける/労働時間、人員配置、顧客対応の量。これらは個人の工夫ではなく、職場に伝える話です。自分の努力の問題にしないでください
- 産業医・衛生管理者・相談窓口を使う/労働者が50人以上の事業場にはストレスチェック制度があり、高ストレスと判定されたら医師の面接指導を申し出ることができます。申し出を理由に不利益な取り扱いをすることは禁止されています
- 社内で動かないときは、外の窓口を使う/各都道府県労働局の総合労働相談コーナー、厚生労働省「こころの耳」。窓口は記事の最後に掲載しています
「休めば戻る」とは限りません
ここは正直に書いておきます。休養で戻るのは、主に1つ目の「疲労消耗感」です。2つ目(人と距離をとる)と3つ目(達成感の低下)は、働き方や役割が元のままだと戻りにくいところです。
だから「気合いが足りない」「休み方が下手」という話にはなりません。ICD-11 が燃え尽き症候群を「うまく管理されなかった慢性的な職場のストレスから生じる」ものとしているのは、原因を個人の側に置いていないということです。
相談したくても、職場ではそれができないと感じている場合は、別の記事で整理しています。
>職場のストレスを相談できないとき|心理職に相談できる人は1.1%です
燃え尽き症候群には、専用の公的なチェックリストがありません
後半に回した説明です。なぜ疲労蓄積度のチェックリストを使ったのかという理由になります。
世界保健機関(WHO)の国際疾病分類 ICD-11 は、燃え尽き症候群(burn-out)を収載しています。ただし置かれている場所が特殊です。
- 分類されている章/「健康状態に影響を及ぼす要因、および保健サービスの利用に関する要因」。疾病・健康状態としては分類されていません
- 定義/「うまく管理されなかった慢性的な職場のストレスから生じるものとして概念化された症候群」
- 3つの次元/①エネルギーの枯渇、消耗の感覚 ②仕事への心理的な距離の増大、または仕事に対する否定的・シニカルな感情 ③職務の効率の低下
- 適用範囲/職業上の文脈に限って用いるものであり、生活の他の領域の経験を説明するために用いるべきではないとされています
「病気ではないが、健康に影響する状態」という位置づけです。診断名ではないので、診断基準もありません。だから公的機関が「これで判定してください」というチェックリストを出していない、という順番になります。
研究で使われる尺度はありますが、自由には載せられません
研究の場面では、マスラック・バーンアウト・インベントリー(MBI)などの尺度が使われています。日本語版のバーンアウト尺度もあります。ただしこれらは著作権のある尺度で、利用には許諾が必要です。当協会も、記事に転載していません。
⚠ インターネット上には「バーンアウト診断◯問」という形式のチェックが多数あります。その多くは、出典が示されていないか、既存の尺度を独自に改変したものです。点数が出ると答えが出た気になりますが、その数字が何を根拠にしているかは確かめてください。当協会がこの記事で点数を出していないのは、そのためです。
>燃え尽き症候群とは|WHOは病気ではなく仕事の現象としています
回復の時間は、勤務時間の外で削られます
ここまで、物差しの話をしてきました。最後に、実際にどのくらい起きているのかを確かめておきます。
厚生労働省の「労働安全衛生調査」に、メンタルヘルス不調で連続1か月以上休業した労働者、または退職した労働者がいた事業所の割合を尋ねた項目があります。令和7年の結果です。
| 産業 | 令和7年 | 令和6年 |
|---|---|---|
| 情報通信業 | 37.4% | 39.2% |
| 学術研究、専門・技術サービス業 | 27.0% | 22.2% |
| 金融業、保険業 | 24.3% | 20.1% |
| 製造業 | 18.1% | 18.6% |
| 医療、福祉 | 16.8% | 12.7% |
| 教育、学習支援業 | 15.3% | 20.5% |
| 宿泊業、飲食サービス業 | 3.3% | 3.4% |
| 全産業の合計 | 13.5% | 12.8% |
出典:厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査(実態調査)」第1表。産業は抜粋して掲載しています。調査の詳細は、記事末の「本記事で紹介している情報について」に記載しています。
全産業で13.5%。7〜8か所に1か所の事業所で、メンタルヘルス不調による1か月以上の休業か退職が起きています。特別な職場の話ではありません。
⚠ この数字の読み方には、3つ注意が要ります。①これは「事業所」の割合であって、働く人の割合ではありません(常用労働者に占める休業者の割合は全産業で0.6%です)②把握できている割合でもあります。休業や退職の理由がどこまで把握されているかは、産業や事業所の規模によって違います③調査年によって標本が入れ替わるため、1年の増減をそのまま「増えた」とは読めません。
この表から言えるのは、どの産業でも起きているというところまでです。あなたがいま、どういう状態にあるかは、ここには出てきません。
そこで、当協会に届いた受講者の記述をご紹介します。当協会の資格に申し込んだ146人のうち、医療・福祉業は53人(36.3%)で最も多い職種でした。また146人のうち86人(58.9%)が、受講の動機として「身近に精神疾患または症状がある方がいる(過去にいた)から」を挙げています。8つの選択肢のうち最も多い回答です。
⚠ この設問が聞いているのは「身近にいるかどうか」だけです。その方を支えているかどうかや、支えることでどれだけ消耗しているかは尋ねていません。数字ではなく、書かれた言葉のほうを見てください。
見えるようになることは、負担が増えることでもあります
知識を持つと、これまで気づかなかったことが見えるようになります。それは良いことですが、同時に見える量が増えるということでもあります。
小学校の支援員として、2年目になります。(中略)「生きづらさや、自己肯定感が下がってしまい、身体に不調が出てきてしまっている子」が、本当によく見えるようになりました。(後略)
40代の方の回答で、総合評価は「普通」でした。「本当によく見えるようになりました」——見えたぶんだけ、応えたくなります。そこに歯止めがないと、消耗の側に効いてきます。
家族と自分のセルフケアの為に受講しました。(中略)発達障害が家族にいる場合、第三者が職業として支援するのとは、格段に違う辛さがあると感じます。
60代以上の方の回答で、総合評価は「普通」でした。「第三者が職業として支援するのとは、格段に違う辛さ」——仕事には終業時刻がありますが、家庭にはありません。
⚠ この146人に燃え尽き症候群の経験を尋ねた設問はありません。お見せしているのは「どんな立場の人が学びに来ているか」であって、燃え尽き症候群の発生率ではありません。
>二次受傷とは|代理受傷・共感疲労との違いと、支援職に起きること
メンタルヘルス支援士について
ここまで、疲労蓄積度の27項目と、それでは測れない2つ、そして受講者の記述をご紹介しました。
こうした理解を深めることと合わせて、医療・福祉・教育の現場で働く方や、部下を持つ方の間でも、メンタルヘルスへの理解を深めるための学びが広がっています。
当協会が認定する「メンタルヘルス支援士」は、精神疾患の基礎知識、大人の発達障害、認知行動療法、傾聴を中心としたカウンセリングの基本姿勢などを体系的に学べる民間資格です。支える側が自分の状態を保つための考え方も扱っています。2026年には「日本の資格・検定AWARDS 2026」の総合アクセス数部門で第2位に選ばれました。
資格の有無が支援の基準になるものではありませんし、取れば診断ができるようになるわけでもありません。人を支える仕事をしている方が、専門的な知識を身につける選択肢の一つとして知っていただけたらと思います。
Q&A|燃え尽き症候群のチェックリストに関するよくある質問
Q1:何項目当てはまったら、燃え尽き症候群ですか?
個数の目安はありません。この27項目は疲労の蓄積を見るもので、燃え尽き症候群を判定するためのものではありません。そもそも燃え尽き症候群は ICD-11 で疾病として分類されておらず、診断基準そのものが存在しません。見ていただきたいのは、Ⅰがどのくらい続いているかと、回復の時間があるかです。
Q2:ネットの「バーンアウト診断20問」とは何が違うのですか?
出典が確かめられるかどうかが違います。研究で使われる尺度(MBIなど)は著作権があり、自由に転載できません。そのため、出典を示さないまま独自に作られた設問が出回っています。点数が出ると答えが出た気になりますが、その数字の根拠は確かめてください。この記事では、厚生労働省が公開している項目をそのまま使い、点数化はしていません。
Q3:うつ病とは違うのですか?病院に行くべきですか?
燃え尽き症候群は仕事の文脈で起きるものとして説明されますが、こころの耳の用語解説には「精神医学的にはうつ病と診断されることもあります」とあります。「燃え尽きだから受診しなくてよい」という切り分けはできません。眠れない、食べられない、休日に回復しないという状態が続いているなら、名前が何であっても相談の理由になります。
Q4:休んだら戻りますか?
休養で戻りやすいのは、3つの主要症状のうち「心身の疲労消耗感」です。「人と距離をとる」「達成感の低下」は、働き方や役割が元のままだと戻りにくいところです。休むことは必要ですが、それだけで完結しないことが多い——だから、Ⅱ(働き方)のほうを1つ変える話が先に来ます。
Q5:職場に言いにくいのですが、どこに相談できますか?
各都道府県労働局の総合労働相談コーナーは、無料で、勤務先を通さずに相談できます。心身の不調そのものについては、厚生労働省「こころの耳」に電話・メール・SNSの相談窓口がまとまっています。社内では、産業医・衛生管理者・相談窓口があります。ストレスチェックで高ストレスと判定された場合、医師の面接指導を申し出ることができ、申し出を理由に不利益な取り扱いをすることは禁止されています。窓口は記事の最後に掲載しています。
まとめ|測れないほうに、変化は出ています

| 論点 | この記事で確認したこと |
|---|---|
| 位置づけ | ICD-11 は燃え尽き症候群を疾病として分類していない。「健康状態に影響を及ぼす要因」の章に置かれた職業上の現象 |
| 公的なチェックリスト | 専用のものは存在しない。診断名ではないので診断基準もない |
| 代わりに使えるもの | 厚生労働省「労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリスト(2023年改正版)」27項目(自覚症状14・勤務の状況13) |
| 測れないもの | 主要症状3つのうち「人と距離をとる」「達成感の低下」の2つは見えない。印が少なくても、ここが動いているなら見るべき変化 |
| 判断の軸 | 「◯個以上で該当」という線は引かない。Ⅰが続いている期間と、回復の時間があるか |
| 戻り方 | 休養で戻りやすいのは疲労消耗感。残る2つは働き方や役割が元のままだと戻りにくい |
| どのくらい起きているか | メンタル不調による1か月以上の休業か退職があった事業所は全産業で13.5%(医療・福祉16.8%)。ただしこれは「事業所」の割合で、働く人の割合ではない |
燃え尽き症候群は、点数が出ないぶん、自分で確かめにくいものです。ただ、確かめにくいことと、起きていないことは違います。疲れの項目に印が付かなくても、人と距離をとりたくなっているなら、それは十分に見るべき変化です。そして原因は、うまく管理されなかった働き方の側にあります。
本記事で紹介している情報について
この記事で使っている情報の出どころを、まとめて記載します。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| このチェックリストについて | 厚生労働省「労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリスト(2023年改正版)」の27項目(自覚症状14・勤務の状況13)をもとに、当協会が受け手の言葉に整えたものです。見る内容は原典と同じですが、原典にある点数化と判定は行っていません |
| 権威の帰属 | チェックリストの内容は厚生労働省の資料に基づくものです。当協会は引用者であり、厚生労働省の監修・認定・推奨を受けたものではありません |
| チェックリストの目的 | 燃え尽き症候群かどうかを判定するためのものではありません。疲労の蓄積を確かめ、働き方のどこを変えられるかを見つけるためのものです |
| 主要症状の3分類 | 厚生労働省「こころの耳」用語解説「燃え尽き症候群」の記述によります |
| ICD-11 の記述 | 世界保健機関(WHO)による国際疾病分類 ICD-11 および WHO の公式発表(2019年5月28日)によります。日本語は当協会による訳です |
| 休業・退職者がいた事業所の割合 | 厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査(実態調査)」第1表。産業は抜粋して掲載しています。「事業所」の割合であり、働く人の割合ではありません |
| 受講者のデータ | メンタルヘルス支援士 受講前アンケート(有効回答146件・2025年2月27日〜2026年7月25日) |
| 受講者の声 | メンタルヘルス支援士 受講後アンケート(有効回答248件・2025年3月8日〜2026年8月20日)。自由記述欄・体験談欄からそのまま転載しています |
| 回答者について | 回答者は当協会の資格に申し込んだ方に限られます。燃え尽き症候群の経験を尋ねた設問はありません |
【注意事項】
この記事で紹介している内容は、厚生労働省・世界保健機関(WHO)の公表資料および当協会が収集したアンケートの一部をもとにまとめています。本記事は診断・治療を目的としたものではなく、掲載しているチェックリストは診断基準でも、燃え尽き症候群を判定する基準でもありません。心身の状態や必要な対応は一人ひとり異なり、一律の正解はありません。不調が続く場合は、早めに医師・産業医・お住まいの地域の相談窓口にご相談ください。「消えてしまいたい」という気持ちが出てきたときは、様子を見ずに、すぐ下記の窓口か医療機関にご連絡ください。


